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不動産業務特化型SaaS「カナリークラウド」、累計利用者数100万人突破!新機能も続々登場

不動産業務特化型SaaS「カナリークラウド」、累計利用者数100万人突破!新機能も続々登場!「生成AI連携機能」はじめ、豊富な新機能と直感的なデザインで不動産会社の業務効率化を支援

株式会社カナリーは、不動産業務特化型SaaS「カナリークラウド」の累計利用者数が100万人を突破したことを発表しました。同サービスは2022年12月の正式リリース以降、業務効率化と生産性向上を目的とした不動産業界向けのクラウドベースシステムとして、多くの企業に採用され、急速に成長を遂げています。

カナリークラウドは、メール・LINE・SMSでのコミュニケーション、架電記録、スケジュール、タスクを一元管理し、営業活動の効率を飛躍的に向上させます。特にカスタマイズ可能な自動追客機能やメールテンプレート機能が評価され、迅速で効果的な顧客対応が可能となっています。また、各社のニーズに応じたKPIや売上定義を基に独自の分析ダッシュボードを構築できる高度な分析機能を備えており、経営戦略の立案を強力にサポートします。

導入企業からは「仲介件数が増加し、売上が伸びた」「業務効率化により迅速な顧客対応が実現した」など、喜びの声が寄せられています。2024年9月には「生成AI連携機能」が追加され、顧客から届いたメッセージのドラフト生成・営業担当者が作成した文面の添削を数秒で行えるようになり、さらなる業務効率化を実現しています。

カナリークラウドの主な機能

  • 反響自動取込:主要なポータルサイトや自社HPからの反響を、自動で一括取込します。
  • 自動返信 : 反響があった際に、顧客に対してメールやSMSにて自動返信ができます。
  • やりとり:メール・LINE・架電記録・SMS(オプション)を時系列に一元管理。スマートフォンで外出先からも利用可能です。
  • 追客ワークフロー :追客シナリオを複数作成し、顧客に合わせた追客を自動化できます。
  • 来店リクエストフォーム : 営業時間外でも予約受付が可能になり、機会損失を減らします。
  • オートメーション:顧客に対して行う操作オペレーションを自動化できる機能です。例えば、顧客のフェーズが移行したらそのフェーズに合わせた追客シナリオに切り替えるなど、より高度な顧客管理・追客を実現します。
  • データベース/分析ダッシュボード (オプション) : 今まで表計算ソフトなどに重複入力していた売上や、自社管理物件など各社が欲しいデータベースをノーコードで構築し、一元管理できます。 蓄積されたデータを基に、各社に合わせたダッシュボードを構築し、業務効率化に大きく貢献します。

不動産業務特化型SaaS「カナリークラウド」ご紹介動画

2024年7月から9月にかけて、「生成AI連携機能」「LINEグループチャット機能」「ホーム画面」「帳票出力機能」など、新たな機能が続々とリリースされており、より柔軟かつ直感的な操作が可能になっています。

生成AI連携機能 (*オプション)

(機能イメージ)

ChatGPT-4oと連携し、顧客から届いたメッセージのドラフト生成・営業担当者が作成した文面の添削を数秒で行います。

複雑なプロンプトは一切必要なく、どんな方でも簡単に生成AIのメリットを享受することができます。

LINEグループチャット機能

顧客とLINEでのグループチャットができる機能です。これにより、ご夫婦やカップルでのお部屋探しなど、複数の関係者を含むやりとりが必要な場面でも、スムーズな顧客対応を実現します。

ホーム画面

新しく追加された「ホーム画面」では、顧客に関連する要対応リストと本日のスケジュールを一目で確認できるようになりました。顧客に紐づく要対応リストを種類ごとに一目で確認できるため、優先すべき対応を迅速に見極めることが可能です。また、当日の予定やタスクを担当者別に一目で確認でき、効率的な業務運営をサポートします。

帳票出力機能 (*オプション)

カナリークラウドに登録されている顧客データやその他のデータを、希望するフォーマットに合わせてExcelファイルで自由に出力できる機能です。例えば、カナリークラウドの「データベース」で管理されている売上案件のデータをもとに、重要事項説明書や初期費用明細などをワンクリックで自動作成・出力できます。

PR TIMES

まとめ

カナリークラウドの累計利用者数100万人突破は、不動産業界におけるデジタル化の進展を象徴しています。生成AIやLINEグループチャット機能による顧客対応の効率化は、営業活動の大幅な改善につながり、業務負担を軽減します。また、帳票出力や分析機能なども、不動産会社の生産性向上に寄与しており、今後もこうしたITツールの活用が業界の競争力強化に重要な役割を果たすと期待されます。

※画像参照:PR TIMES

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