「駅徒歩10分以内」「新築・築浅」は本当に必須？駅距離重視は約7割、でも“徒歩10分以内厳守”は1割お部屋探しに潜む“先入観”を調査
＜ニュース概要＞
条件を緩めたことで“満足度が上がった”人が多数という調査結果
株式会社CHINTAIは、賃貸物件で一人暮らしをしている20代〜40代を対象に、「駅からの距離」「築年数」に関する意識調査を実施しました。本調査では、有効回答数800名の回答をもとに、賃貸物件探しにおける条件の重視度や、条件を見直した際に得られたメリットについて分析しています。
その結果、「駅徒歩10分以内」や「新築・築浅」といった、いわゆる“良い物件”の条件は多くの人に意識されているものの、実際にはそれらが絶対条件ではないという実態が明らかになりました。
駅距離は重視されるが、「徒歩10分以内厳守」は少数派
賃貸物件探しにおいて駅からの距離を「最も重視している」「他の条件と同じくらい重視している」と回答した人は全体の約7割にのぼりました。一方で、「駅徒歩10分以内は譲れない」と回答した人は1割にとどまっています。
駅徒歩10分以内から15分以内へ条件を広げた場合に検討できる要素としては、「家賃が安くなる」（74.0％）が最も多く、「部屋が広くなる」「周辺施設が充実している」といった回答が続きました。駅距離そのものよりも、住まい全体のバランスを重視する傾向がうかがえます。
駅近を選ぶ理由は「通勤利便」だけでなく安心感も
駅から近い物件を選ぶ理由としては、「通勤・通学が楽」が最多となりましたが、それに加えて「生活施設が充実していそう」「天候が悪い日の移動が楽」「夜の帰宅時に安心できる」といった生活イメージや安心感に関する理由も多く挙げられています。
駅近志向は単なる時間短縮だけでなく、日常生活全体のストレス軽減や安全性への期待が背景にあることがわかります。
駅から遠くても「生活施設の充実」で納得する人が多数
駅からの距離を妥協できる条件として最も多かったのは、「スーパーやコンビニなど生活に必要な施設がそろっていること」でした。次いで、「バスや自転車など通勤・通学手段が整っている」「夜道が明るく安全」「静かな住環境」といった回答が続いています。
駅距離よりも、日々の暮らしやすさを重視する人が多いことが読み取れます。
駅距離を緩めた人の多くが「家賃・住環境」に満足
実際に駅からの距離の条件を緩めた人に良かった点を聞いたところ、「家賃が安くなった」が6割超で最多となりました。さらに、「落ち着いた住環境」「周辺施設の便利さ」「部屋の広さ」などへの満足感も上位に挙がっています。
「特に良い点はなかった」と回答した人はごく少数にとどまり、条件緩和がポジティブな結果につながったケースが多いことが示されています。
新築・築浅志向は強いが、「絶対条件」ではない
築年数に関しては、「きれいな部屋で暮らしたい」「最新設備が使いたい」「耐震性やセキュリティ面で安心したい」といった理由から、新築・築浅を重視する人が一定数見られました。
一方で、築年数を緩める条件としては、「家賃が安くなる」「希望条件（バス・トイレ別など）が叶う」「リノベーション済みで内装がきれい」といった回答が多く、「新築でなければならない」と答えた人は6％にとどまりました。
築年数を見直した結果、「思ったより快適だった」という声も
築年数の条件を緩めて住んだ人からは、「家賃が下がった」「想像以上にきれいだった」「設備は古くても不便は感じなかった」といった声が多く寄せられています。
築年数＝住みにくさ、という先入観が、実際に住んでみることで変化したケースも少なくないようです。
調査概要
本調査は、有効回答数800名の回答を集計・分析しました。
- 調査日：2025年12月12日～2025年12月16日
- 調査対象者 ：賃貸物件に住んでいる駅徒歩・築年数にこだわりがある 10代～40代の男女800名
- 調査エリア：全国
- 調査方法：インターネット調査
株式会社CHINTAI
https://www.chintai.jp/?utm_source=public_relations&utm_medium=press_release&utm_campaign=PR
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まとめ
今回の調査結果からは、賃貸物件探しにおける価値観が、従来の「駅近・築浅＝正解」という一元的な基準から、徐々に多様化してきている様子が読み取れます。駅からの距離や築年数は、今もなお多くの人にとって重要な判断材料ではあるものの、それ以上に「家賃とのバランス」や「住環境の快適さ」を冷静に比較しようとする姿勢が広がっているようです。
特に注目すべき点は、「条件を緩めた結果、後悔した」という声が極めて少ないことです。駅距離や築年数を見直したことで、家賃負担の軽減や部屋の広さ、落ち着いた住環境といった具体的なメリットを実感している人が多く、結果として住まいへの満足度が高まっている傾向が見受けられます。
これは、テレワークの浸透や生活スタイルの変化により、通勤利便性一辺倒ではなく、「自分にとっての暮らしやすさ」を基準に住まいを選ぶ人が増えていることの表れとも考えられます。今後の賃貸市場では、条件の数値だけで優劣を判断するのではなく、立地や築年数の“弱点”を、住環境や価格面でどう補えるかが、より重要な視点になっていく可能性があります。
物件選びにおいては、検索条件を一度固定するのではなく、条件を広げた場合にどのような選択肢が生まれるのかを比較検討することが、納得感のある住まい選びにつながるといえるでしょう。
