地震に強い暮らしをつくる“独自の高耐震基準”「TSUYOKU」を関東大震災から100年、防災の日9/1にさくら構造（株）がリリース開始
＜ニュース概要＞
日本の住宅は地震に対して壊れる前提で建てられています。これまでの建築基準法では、倒壊を防ぐことが最優先され、大きな損傷が残っても許容されてきました。
しかし、阪神淡路大震災や熊本地震のような災害で、多くの住宅が全壊や半壊しました。修繕や建て替えにかかる費用は膨大で、多くの人々に苦労を強いました。
さくら構造株式会社は、この現状を変えるために「TSUYOKU」という独自の高耐震基準を開発しました。この基準は、建築基準法の「倒壊防止」を一段上回り、「大破防止」を目指しています。
TSUYOKU
■耐震性能目標を高め、建物が大破しないことを目指します。
■高度な解析を行い、地震時の建物の損傷度を予測します。
■耐震建築家が設計監修し、無駄を省いた構造計算を行い、コストを抑えた高耐震建築を実現します。
■設計品質と現場品質を確保するためのガイドラインを設けてます。
＜まとめ＞
日本は地震発生率が高く、人口密度も高い国です。
この厳しい現実に対処するため、日本の耐震技術は進化し続けています。その最新の進化がさくら構造株式会社独自の高耐震基準「TSUYOKU」です。
TSUYOKUは、「大破しない家」を目指し、高耐震化に必要な最適設計を提供します。特に、「応答変位」の算出により、被災後も住み続けられる建物を実現します。
TSUYOKUは、日本の地震対策の進化と未来への投資を象徴するものです。
日本の耐震技術の更なる発展と、地震に強い住宅の普及に向けた一歩として、TSUYOKUは重要な役割を果たすでしょう。
さくら構造株式会社 代表取締役 田中 真一（たなかしんいち）氏
