経験者の半数以上は、電話での内見予約を避けたい傾向。物件画像を見たとき、「家具があった方がイメージしやすい」が8割
＜ニュース概要＞
アットホーム株式会社は、2024年7月～2025年7月の間に物件を購入した人および、2026年3月までに購入を検討している18～59歳の男女825名を対象に、住まい探しの方法や不動産会社に求めること、オンライン手続きへの意識などを調査しました。本調査は、2025年7月18日（金）～7月22日（火）の期間にインターネットで実施されました。
■住まい探しの方法：「不動産ポータルサイトで検索」が圧倒的多数
調査によると、物件を探す際にもっとも多く利用されているのは「不動産ポータルサイトで検索」で、経験者・検討者ともにトップという結果となりました。次いで「不動産会社のホームページで検索」が多く、実際に現地へ足を運ぶ「オープンハウス・モデルルーム訪問」も経験者の3位に入りました。
インターネット上で参考になった情報としては、経験者では「物件写真」が最多で、検討者が今後求める情報としては「間取り図」が最も多く挙げられました。
■物件写真の重要性：「外観」写真を重視する人が7割超
掲載してほしい写真の種類については、「外観」が経験者・検討者ともに1位で、特に経験者では70.2％が重視していることが分かりました。また、周辺環境の写真では「スーパーマーケット」がトップとなり、生活利便性を意識する傾向が見られました。
■不動産会社選び：「地域への精通」と「物件数の多さ」に違い
不動産会社を選ぶ基準については、経験者が「住みたい地域に精通している」を最重視する一方、検討者は「取り扱っている物件数が多い」を重視する傾向にありました。また、検討者では「物件写真がきれい」「写真枚数が多い」といったオンライン上の情報量にも注目が集まっています。
■内見スタイルと予約方法：店舗集合派と現地集合派で分かれる傾向
内見の希望方法では、経験者は「現地で待ち合わせして訪問」を選ぶ人が多い一方、検討者の半数以上が「不動産会社の店舗で待ち合わせしてから現地へ訪問」を希望していることが分かりました。
また、内見予約に関しては、実際には51.7％が電話で予約していたものの、希望では38.7％にとどまり、電話連絡を避けたい傾向が見受けられました。
■オンライン契約への関心高まるも、実施率はまだ1割
オンラインで重要事項説明や契約を経験した人は全体の約1割にとどまった一方で、検討者の約2割が「オンラインで契約したい」と回答しました。利便性への関心が高まっている一方で、導入のハードルは依然として残っているようです。
■物件画像を見たとき、「家具があった方がイメージしやすい」が8割
また、「物件画像に家具があった方がイメージしやすい」と回答した検討者は8割に達しました。家具付き画像を好む理由として、「部屋の広さや天井の高さがわかりやすい」「実際に家具を置くと狭く感じることがある」など、リアルな生活イメージを重視する意見が多く寄せられています。
■不便・面倒な点トップは「契約のためだけに来店したこと」
契約時に不便・面倒と感じたことの1位は「契約のためだけに不動産会社に足を運んだこと」でした。オンライン契約の普及が進むことで、こうした課題の解消が期待されます。
■まとめ
今回のアットホームの調査は、「住まい探し」という行動が、単なる物件比較から“自分の暮らし方をどう描くか”という体験型の選択へと進化していることを示しています。
写真・間取り・周辺環境といった情報に加えて、家具が置かれた画像やオンライン内見など、生活をリアルに想像できる要素が求められているのは、「情報」よりも「実感」を重視する消費者心理の表れといえます。
一方で、購入を経験した人は地域密着型の知識や担当者の信頼性を重視し、検討段階の人は情報量や検索性といったデジタル利便性を優先する傾向が見られました。
つまり、「人の信頼」と「デジタルの効率」という２つの価値観が共存しているのです。
この構図は、不動産業界が今まさに直面しているDX（デジタルトランスフォーメーション）の本質的課題──
「どこまでオンライン化を進め、どこに“人”の介在を残すか」──を象徴しているとも言えます。
また、「電話でのやり取りを避けたい」「契約のためだけに来店するのは面倒」という回答には、
“自分のペースで、ストレスなく決めたい”という現代の消費者の価値観が反映されています。
対面での丁寧な対応が信頼を生む一方で、過剰な接触は煩わしさにつながる──
このバランスをどうとるかが、今後の不動産会社にとって重要なテーマとなるでしょう。
総じて、住まい探しの世界は「会わなくても信頼できる」時代へと移行しつつあります。
求められているのは、便利さだけではなく、オンラインでも“人の温度”を感じられる顧客体験。
地域に精通した知見と、デジタルを使いこなす柔軟さを両立できる企業こそが、
これからの不動産市場で選ばれていくのではないでしょうか
※画像参照：PR TIMES
