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【お部屋探しの情報源は何を使ってる?】回答者300人アンケート調査

【お部屋探しの情報源は何を使ってる?】回答者300人アンケート調査

株式会社AZWAYは、10代〜60代以上の男女300人を対象に「お部屋探しに関する意識調査」を実施し、その結果を公表しました。

今回の調査からは、部屋探しにおける情報収集と最終判断の分離構造が明確に浮かび上がっています。


■ 情報収集はポータル中心、75.3%が利用

直近の部屋探しで利用された情報源では、

  1. 不動産ポータルサイト/アプリ:75.3%(226人)
  2. 不動産会社の店舗:54.3%(163人)
  3. 不動産会社の公式サイト:41.0%(123人)

という結果となりました。

1人あたり平均2.7個の情報源を併用しており、単一ではなく複数チャネルで比較検討する行動が一般化していることが分かります。

特にポータルサイトの利用率が圧倒的であり、部屋探しの入口がオンラインに完全にシフトしている実態が示されました。


■ 利用ポータルはSUUMOが圧倒的トップ

利用経験のあるポータルでは、

  1. SUUMO:82.7%(248人)
  2. HOME’S:48.3%(145人)
  3. at home:42.7%(128人)

と、SUUMOが8割超と圧倒的なシェアを占めています。

一方で平均2.8個を併用していることから、複数ポータルを横断して比較する行動も定着しています。


■ 最終決定は「人」と「現地」

最も決め手になった情報源は以下の通りです。

  1. 不動産会社の店舗/担当者:35.0%
  2. 内見(現地確認):31.7%
  3. ポータルサイト:26.0%

この結果から、

👉「検索はデジタル、決定はリアル」

という構図が明確に読み取れます。

オンラインで候補を絞り込んだ後、

  • 担当者による説明
  • 実際の内見による体感

が最終判断に大きく影響していることが分かります。


■ 重視されるのは「お金・間取り・立地」

決め手情報として特に役立った項目は以下の通りです。

  1. 家賃・初期費用:80.0%
  2. 間取り図:63.7%
  3. 駅距離・通勤性:59.0%
  4. 室内写真:58.7%

経済条件が最優先である一方、
生活のしやすさに直結する間取り・交通利便性・視覚情報も重視されています。


■ 今後求められるのは「生活のリアル」

次に充実してほしい情報では、

  1. 初期費用の総額:51.3%
  2. 周辺の生活情報:51.0%
  3. 騒音などの環境情報:48.3%
  4. 治安情報:46.7%

といった結果となりました。

また自由記述では、

  • 周辺環境
  • 口コミ
  • 初期費用
  • 騒音・生活音

など、「実際に住んでから分かる情報」へのニーズが強く見られました。


■ 部屋探し経験は「2〜3回」が最多

これまでの部屋探し回数は、

  1. 2〜3回:50.0%
  2. 4〜5回:19.3%
  3. 1回:18.3%

となり、人生の節目ごとに複数回の引っ越しを経験する層が多数派であることも確認されました。


■ 全ての集計結果データは以下から閲覧可能

URL:https://azway.co.jp/news/6208/


■まとめ

今回の調査結果は、不動産業界におけるユーザー行動の変化を非常に象徴的に示していると言えます。

まず、ポータルサイトの利用率が75%を超えている点から、部屋探しの起点が完全にオンライン化していることは間違いありません。これは今後もさらに進むと考えられます。

一方で、最終的な決め手として「店舗担当者」と「内見」が上位を占めている点は非常に重要です。デジタル化が進んだ現在でも、

  • 担当者の信頼感
  • 実際の空間体験

といったアナログ要素が意思決定に強く影響していることが明らかになりました。

また、「初期費用の総額」や「騒音・周辺環境」など、生活のリアルに関する情報不足が課題として浮き彫りになっています。これは現行のポータルサイトや物件情報が、まだ“住んだ後の実態”まで十分にカバーできていないことを示唆しています。

今後は、

  • 初期費用の完全な可視化
  • 口コミ・レビューの充実
  • 動画・音・時間帯別の環境情報

といった、より生活に近い情報提供が競争力の鍵になると考えられます。

不動産業界においては、「デジタルで集客し、リアルで決める」という構造を前提に、オンラインと対面の役割分担を最適化することが、今後の重要な戦略になると言えるでしょう。


調査概要:出典【株式会社AZWAY】お部屋探しに関するアンケート

調査対象:10代~60代以上男女
調査期間:2026年1月14日〜2026年1月17日
調査方法:インターネット調査
回答者数:300人
※複数回答の設問は、合計が100%になりません

※画像参照:PR TIMES

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